凡例
本書における次の用語は、それぞれ次の略称を用いました。
1.陸上自衛隊 → 陸自
2.海上自衛隊 → 海自
3.航空自衛隊 → 空自
4.統合幕僚長 → 統幕長
5.陸上幕僚長 → 陸幕長
6.海上幕僚長 → 海幕長
7.航空幕僚長 → 空幕長
8.統合幕僚監部 → 統幕
9.陸上幕僚監部 → 陸幕
10.海上幕僚監部 → 海幕
11.航空幕僚監部 → 空幕
本書の文中において、次の用語について、それぞれ次の略称を用いたほか、適宜ほかの用語についても略称を用いているところがあります（一部説明の都合で正式名称としている場合があります。）
1.「平成26年度以降に係る防衛計画の大綱」 → 25大綱
2.「平成23年度以降に係る防衛計画の大綱」 → 22大綱
3.「平成17年度以降に係る防衛計画の大綱」 → 16大綱
4.「平成8年度以降に係る防衛計画の大綱」 → 07大綱
5.「昭和51年度以降に係る防衛計画の大綱」 → 51大綱
6.日本国とアメリカ合衆国との間の相互協力及び安全保障条約 → 日米安保条約
7.国際連合 → 国連
8.国連安全保障理事会 → 国連安保理
本書に掲載しているわが国の地図については、デザイン、レイアウトなどの関係上、必ずしもわが国の領土の全てを含んでいない場合があります。
本書の記述対象期間は、原則として平成28年6月末までです。
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