コラム
＜解説＞東京オリンピック・パラリンピック開催に向けた取組
防衛省・自衛隊では、2013（平成25）年9月7日、2020年のオリンピック・パラリンピック競技大会の開催都市に東京が決定したことを受け、同月10日、同大会への取組を強化することを目的に、防衛大臣を長とする「防衛省・自衛隊2020年東京オリンピック・パラリンピック競技大会特別行動委員会」（特別行動委員会）を設置し、全省をあげて積極的に同大会の成功に向けて動き出している。
1964（昭和39）年に初めて東京で開催された東京オリンピック・パラリンピック大会の際には、ブルーインパルスによる飛行展示をはじめとする様々な支援を実施したが、2020年東京大会においても、射撃競技会場の提供（陸自朝霞訓練場）や、警備など安全対策にしっかりと取り組んでいくこととしている。
また、防衛省・自衛隊では、自衛隊体育学校から多数の自衛官メダリストを輩出しており、現在、レスリング、ボクシング、柔道、射撃、アーチェリー、ウェイトリフティング、陸上、水泳、近代五種の9競技について特別体育課程を設け、自衛官メダリストの経験も活かし、国際級の舞台で活躍できる競技者としての自衛官の育成にも力を入れている。さらに、女子ラグビー、カヌーといった競技についても、精力的に選手の育成と支援に努めていくこととしている。
特別行動委員会において意見交換する自衛官メダリストと小野寺防衛大臣（左端）
