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凡例

本書における次の用語は、それぞれ次の略称を用いました。

1 陸上自衛隊 → 陸自
2 海上自衛隊 → 海自
3 航空自衛隊 → 空自
4 統合幕僚長 → 統幕長
5 陸上幕僚長 → 陸幕長
6 海上幕僚長 → 海幕長
7 航空幕僚長 → 空幕長
8 統合幕僚監部 → 統幕
9 陸上幕僚監部 → 陸幕
10 海上幕僚監部 → 海幕
11 航空幕僚監部 → 空幕

本書の文中において、次の用語について、それぞれ次の略称を用いたほか、適宜ほかの用語についても略称を用いているところがあります。(一部説明の都合で正式名称としている場合があります。)

1 「平成23年度以降に係る防衛計画の大綱」 → 22大綱
2 「平成17年度以降に係る防衛計画の大綱」 → 16大綱
3 「平成8年度以降に係る防衛計画の大綱」 → 07大綱
4 「昭和52年度以降に係る防衛計画の大綱」 → 51大綱
5 日本国とアメリカ合衆国との間の相互協力及び安全保障条約 → 日米安保条約
6 国際連合 → 国連
7 国連安全保障理事会 → 国連安保理

本書に掲載しているわが国の地図については、デザイン、レイアウトなどの関係上、必ずしもわが国の領土の全てを含んでいない場合があります。

[本書の記述の対象は、原則として平成26年6月下旬までです。]


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防衛省では、平成26年版防衛白書についてのご意見を募集しています。
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防衛白書ホームページ https://sec.mod.go.jp/mod/j/hakusho/form_2014.html(別ウィンドウ)
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