凡例

　本書の本文中における次の用語は、各章中、初出のみ正式名称で表記し、それ以降についてはそれぞれ次の略称を用いました。

1　統合幕僚監部　→　統幕
2　陸上自衛隊　→　陸自
3　海上自衛隊　→　海自
4　航空自衛隊　→　空自
5　国際連合　→　国連

　本書の本文中における次の用語につき、それぞれ次の略称を用いたほか、適宜ほかの用語についても略称を用いているところがあります。(一部、説明の都合で正式名称としている場合もあります。)

1　平成17年度以降に係る防衛計画の大綱について　→　防衛大綱
2　中期防衛力整備計画（平成17年度〜平成21年度）　→　中期防
3　日本国とアメリカ合衆国との間の相互協力及び安全保障条約　→　日米安保条約


［写真提供］
内閣広報室　米国防省　米陸軍　米海軍　米空軍　国際連合　NATO　オーストラリア国防省
AP通信社　共同通信社　PANA通信社・時事通信社　新華社　新潟日報社 （Ｃ）Digital Globe, inc.　海人社（世界の艦船）


［本書の記述の対象は、原則として平成20年7月初めまでです。］