本書における次の用語は、それぞれ次の略称を用いました。
1 陸上自衛隊 → 陸自
2 海上自衛隊 → 海自
3 航空自衛隊 → 空自
4 統合幕僚長 → 統幕長
5 陸上幕僚長 → 陸幕長
6 海上幕僚長 → 海幕長
7 航空幕僚長 → 空幕長
8 統合幕僚監部 → 統幕
9 陸上幕僚監部 → 陸幕
10 海上幕僚監部 → 海幕
11 航空幕僚監部 → 空幕
本書の文中において、次の用語について、それぞれ次の略称を用いたほか、適宜ほかの用語についても略称を用いているところがあります。（一部説明の都合で正式名称としている場合があります。）
1 「平成23年度以降に係る防衛計画の大綱」 → 22大綱
2 「平成17年度以降に係る防衛計画の大綱」 → 16大綱
3 「平成8年度以降に係る防衛計画の大綱」 → 07大綱
4 「昭和52年度以降に係る防衛計画の大綱」 → 51大綱
5 「中期防衛力整備計画（平成23年度〜平成27年度）」 → 23中期防
6 日本国とアメリカ合衆国との間の相互協力及び安全保障条約 → 日米安保条約
7 国際連合 → 国連
8 国連安全保障理事会 → 国連安保理
本書に掲載している写真のクレジットについては、それぞれ次の略称を用いました。
1 時事通信社 → 時事
2 PANA通信社 → PANA
3 中国通信社 → 中国通信
［本書の記述の対象は、原則として平成25年5月下旬までです。］
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