凡例

　本書の本文中における次の用語は、各章中、初出のみ正式名称で表記し、それ以降についてはそれぞれ次の略称を用いました。

1　陸上自衛隊　→　陸自
2　海上自衛隊　→　海自
3　航空自衛隊　→　空自
4　統合幕僚会議　→　統幕
5　国際連合　→　国連

　本書の本文中における次の用語は、それぞれ次の略称を用いました。(一部、説明の都合で名称を使用している場合もあります。)

1　平成17年度以降に係る防衛計画の大綱について　→　新防衛大綱
2　中期防衛力整備計画（平成17年度〜平成21年度）　→　新中期防
3　日本国とアメリカ合衆国との間の相互協力及び安全保障条約　→　日米安保条約


［写真提供］
内閣広報室　鳥取県庁　米国防省　米陸軍　米海軍　米空軍
共同通信社　PANA通信社・時事通信社　読売新聞社　毎日新聞社
瀬尾　央　徳永克彦　三吉精司

別図(代替施設の具体的建設場所)：国土地理院発行の２万５千分の１地形図（瀬蒿）（名護南部）（金武）及び海部の等深線の一部について海上保安庁刊行「沿岸の海の基本図」を利用して編集